「医療費のお知らせ」を頂いたので、この機会に健康保険についてまとめてみました。

medical-563427_640本日、会社から一年間でかかった「医療費のお知らせ」を頂きました。

これは、健康保険で診療を受けた加入者に、健康保険に対する関心をもってもらうことを目的として定期的に発行されるものです。

この「医療費のお知らせ」には、いつどこの医療機関を利用したのか、医療費の総額と自己負担額など詳しいことが書かれています。

あと、これを確認することで医療機関が過剰な医療費を申請していないかを判断することもできるみたいです。(一昔前、問題になりましたよね)

私の場合、一年間の医療費として50,050円かかったようです。その中から自己負担として15,015円を支払っております。

全額、歯医者さんでの治療費でして、今年も大きな病気をせずに暮らせました。

毎年のことなんですが、この「医療費のお知らせ」が届くと同僚がいくらかかったか探りを入れてきます。

その同僚は、奥さんと子供4人の家族なんですが、120万円の医療費がかかったと自慢?しておりました。

普通であれば自己負担は3割なので36万円の支払いをするのですが、子供はタダとなっておりますので自己負担額は皆無だったらしいです。

このタダになった分の医療費は、健康に気を使っている私たちが負担しているかと思うと少し納得できない気持ちもありますが、皆さんはどうでしょうか。

[adsense]

スポンサーリンク


あなたはどの健康保険に加入していますか。

国民皆保険の日本では、誰もがなんらかの健康保険に加入しているが、働き方や会社の規模で加入している団体が違うのはご存じですか?

団体名 対象者
国民健康保険 (国保) 自営業者、無職の人など、その家族
全国健康保険協会(協会けんぽ) おもに中小企業の従業員、その家族
組合管掌健康保険(組合健保) おもに大企業の従業員、その家族
共済組合 公務員、私立学校の教職員、その家族

 

どこの健康保険に加入していても、保険証を見せれば、医療費の一部を自己負担するだけで、全国どこでも平等に医療サービスを受けられるます。

ただ、民間企業の従業員が加入する健康保険(協会けんぽ、組合健保)には、自営業者などが加入する国民健康保険にはない保障があるんですよ。

スポンサーリンク


  3割負担だけではない。会社員の健康保険には所得補償の機能も備わっており、とってもお得。

①「療養の給付」

かかった医療費の一部を自己負担するだけで、検査、手術などの医療が受けられる機能。いわゆる健康保険のメイン部分。

②「高額療養費」

医療費の負担額は一般的に3割だが、手術などで医療費が高額になった場合など、一定額の支払いを超えた分の払い戻しを受けられる制度。たとえば一般的な所得の人の1ヵ月の自己負担限度額は【8万100円+(医療費-26万7000円)×1%】。

(例)医療費が100万円の場合の最終的な自己負担額は約9万円。

③「出産育児一時金」

健康保険の加入者、またはその家族が出産をした場合に現金給付を受けられる制度。妊娠4ヵ月(85日)以上の方が出産したときは、一児につき42万円(産科医療補償制度の対象外となる出産の場合は39万円)出産育児一時金が支給されます。

これら3つは、会社員でも自営業でも、職業にかかわらず、どの健康保険でも備わっている保障です。

④傷病手当金(会社員の健康保険だけにある)

病気やケガをして仕事を休んで、勤務先から給料がもらえなかったり、減額されたりした場合の保障。1日あたりの給付額は平均日給(1ヵ月の給与を日割り計算したもの)の3分の2相当額で、会社を休んで4日目から最長1年6ヵ月もらうことができる。

⑤出産手当金(会社員の健康保険だけにある)

会社員の女性が妊娠、出産のために仕事を休んで、会社から給料をもらえなかったり、減額されたりした場合の保障。1日あたり給付額は傷病手当金と同様に日給の3分の2相当額。もらえる期間は、出産日前の42日間、出産後の56日間。

 

ご紹介したとおり、会社員の健康保険には医療保障だけではなく、働けなくなった際の所得保障の機能も備わっております。病気になるだけで不安な気持ちになりますが、「仕事を休むと収入が途絶えるのでないか」という不安に対しては傷病手当金があるので、一定期間、会社を休んでもいきなり収入がゼロになる心配はないのがいいですよね。こういった、民間企業にだけある保証が、働くならサラリーマンがいいという親世代の理由なのかなと最近思うようになりました。

[adsense]

『公的医療保険はあてにならない』って言ったのは誰ですか?

毎日、さまざまな医療保険の テレビコマーシャルが流れておりますので、民間の医療保険に加入していないと病気になった時にお金が払えないと思い込んでいませんか?

健康保険に加入していれば、民間の医療保険に加入する意味はあまりないような気がします。

下の表は、「健康保険」と「民間の医療保険」の比較です。

健康保険 民間の医療保険
健康状態 審査なし 審査あり
保険料額 所得に応じた保険料 病気やケガをする確率に応じる
対価 治療に必要な医療そのものを提供 病気やケガをしても必ずしもお金が受け取れるわけではない

 

このように、やっぱり健康保険をベースにイザとなった時の医療費を考えるべきではないでしょうか。

サラリーマンの方は、保険料を給与天引きされるので未払いは起こらないと思いますが、自営業の方は忘れずに保険料を払ってくださいね。

とっても有意義なお金の使い方だと思いますよ。

 意外にも、「高額療養費」のこと知らない人が多すぎる。

医療費はどのように払っていますか?

医療機関の窓口に行って年齢や所得に応じて医療費の一部を自己負担していますよね。

一般的に3割自己負担なので、100万円かかったから30万円を支払うのか?と言われれば、「ノー」だ。

1カ月に支払う自己負担額は、所得や年齢に応じた上限が設けられているので、限度額を超えた分については還付を受けることができるようになっている。

一般的な所得の人の自己負担限度額は

【8万100円+(医療費-26万7000円)×1%】

で計算されるので、100万円の医療費でも一旦、窓口で30万円を支払わなければいけないが、自己負担限度額の8万7430円以上の金額は申請することで還付される仕組みなっています。

しかし、この還付は自分から申請しないといけないので注意が必要なんです。

資金繰りが厳しいなら、貸付制度を利用して無利子でお金を借りよう。

日本の医療保険は仕組みが素晴らしいですよね。

自己負担する医療費には上限があるということは分かってもらえたと思いますが、高額療養費の申請をして、還付金が実際に手元に戻るのは3カ月ほどあとになるみたいです。

負担額に上限があったとしても、一時的にでも高額な医療費を負担するのが厳しいよって人もいるでしょう。

そんな人達向けに、高額療養費の支給見込額の8~9割を無利子で借りられる貸付制度もあるんですよ。

詳しくは、あなたが加入している健康保険の窓口に相談してください。

スポンサーリンク

コメントを残す

メールアドレスが公開されることはありません。 * が付いている欄は必須項目です